NISAのよくある質問(FAQ)とまとめ

東京、神奈川、名古屋、大阪、神戸、福岡、熊本で開催。女性・初心者向け無料セミナー

お金の基礎知識

NISAのよくある質問(FAQ)とまとめ

NISAのよくある質問(FAQ)とまとめ

この記事の目次

    FAQ

    1-1. NISAは本当に儲かりますか?

    必ず儲かるわけではありません。投資である以上、元本割れの可能性はあります。ただし、利益が非課税になること、長期・積立・分散投資と相性がよいことから、資産形成に役立つ制度として活用されています。

    1-2. NISAで損することはありますか?

    あります。相場下落や購入タイミングによっては含み損や元本割れになることがあります。NISAは税制面で有利な制度ですが、損失リスクそのものをなくす制度ではありません。

    1-3. 月1万円でも意味ありますか?

    十分に意味があります。少額でも長く続けることで、複利の効果により将来の成果に大きな差が生まれます。最初は無理のない金額で始め、継続することを優先するのがおすすめです。月1万円でも、長期で考えれば資産形成の第一歩として十分価値があります。

    1-4. 初心者は何を買えばいいですか?

    一般的には、低コストで分散しやすいインデックスファンドが候補になりやすいでしょう。全世界株式や米国株式に連動する商品がよく比較されますが、どちらが適しているかは、リスク許容度やご本人の投資に対する考え方によって異なります。迷う場合は、まずは幅広く分散できる商品から検討すると選びやすいでしょう。

    1-5. NISAはいつ始めるべきですか?

    長期投資では、早く始めるほど時間を味方にしやすくなります。もちろん生活防衛資金の確保が優先されますが、準備ができているのであれば、完璧なタイミングを待つよりも、早めに少額から始める方が現実的です。長期・積立・分散を前提とするなら、「いつが底か」を考えるよりも、少しでも早く始めることに意味があります。

    まとめ

    NISAは、利益が非課税になるという大きなメリットがある一方で、“決して必ず増える制度”ではありません。価格変動リスクがある以上、損をする可能性もあります。ただし、長期・積立・分散を前提に無理なく続けていけば、資産形成の心強い土台となる制度です。

    そのため、初心者ほど短期で大きな利益を狙うのではなく、低コストの商品を自分に合った金額でコツコツ積み立てる考え方が重要となります。一方で、知識があいまいなまま始めると、商品選びや積立額で迷いやすく、途中で不安になってやめてしまうこともあります。

    もし独学に不安があるなら、初心者向けマネーセミナーを活用しながら、制度の仕組みや自分に合った進め方を整理してから始めるのもよいでしょう。基礎を学んだうえで始めることが、結果的には判断ミスを防ぎ、無理のない資産形成につながります。

    自分に合った商品や積立額を知りたい方は、初心者向けマネーセミナーを活用してみることをおすすめします。

    株式会社グライブ 金融商品仲介業者 関東財務局長(金仲)第787号

    【手数料等について】

    商品等へのご投資には、各商品等に所定の手数料等(例えば、国内の金融商品取引所に上場する株式(売買単位未満株式を除く。)の場合は約定代金に対して所属金融商品取引業者等ごとに異なる割合の売買委託手数料、投資信託の場合は所属金融商品取引業者等および銘柄ごとに設定された販売手数料および信託報酬等の諸経費等)をご負担いただく場合があります(手数料等の具体的上限額および計算方法の概要は所属金融商品取引業者等ごとに異なるため本書面では表示することができません。)。債券を募集、売出し等又は相対取引により購入する場合は、購入対価のみお支払いいただきます(購入対価に別途、経過利息をお支払いいただく場合があります。)。また、外貨建ての商品の場合、円貨と外貨を交換、または異なる外貨間での交換をする際には外国為替市場の動向に応じて所属金融商品取引業者等ごとに決定した為替レートによるものとします。

    【リスクについて】

    各商品等には株式相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等の価格の変動等および有価証券の発行者等の信用状況(財務・経営状況含む。)の悪化等それらに関する外部評価の変化等を直接の原因として損失が生ずるおそれ(元本欠損リスク)、または元本を超過する損失を生ずるおそれ(元本超過損リスク)があります。

    なお、信用取引またはデリバティブ取引等(以下「デリバティブ取引等」といいます。)を行う場合は、デリバティブ取引等の額が当該デリバティブ取引等についてお客様の差入れた委託保証金または証拠金の額(以下「委託保証金等の額」といいます。)を上回る場合があると共に、対象となる有価証券の価格または指標等の変動により損失の額がお客様の差入れた委託保証金等の額を上回るおそれ(元本超過損リスク)があります。

    上記の手数料等およびリスク等は、お客様が金融商品取引契約を結ぶ所属金融商品取引業者等の取扱商品毎に異なりますので、当該商品等の契約締結前交付書面や目論見書またはお客様向け資料等をよくお読みください。

    監修者情報

    大野 翠

    ファイナンシャルプランナー

    大野 翠

    独立系ファイナンシャルプランナー。 不動産・住宅購入・家計設計などを中心に、実務と講師の両面からお金に関するアドバイスを行う。 FPとしての実務経験は17年目を迎え、宅地建物取引士資格を保有。
    これまで多数の相談・セミナー登壇を通じて、生活に即した資産形成やリスク管理の知識を提供している。 特定の金融商品を販売しない中立的な立場から、分かりやすく実践的な情報発信を心がけている。

    この記事をシェア