ケース別の優先順位とつみたて投資枠のシミュレーション

ケース別｜つみたて投資枠と預貯金どっちを優先？

1-1. 預貯金ゼロならまず預貯金を優先

預貯金がゼロであれば、まずは預貯金を優先すべきでしょう。急な出費に備えるお金がない状態では、投資を続けにくくなります。つみたて投資枠は、最低限の予備資金ができてからでも遅くありません。焦って始めるより、続けられる環境を整えてからのほうが家計は安定しやすいでしょう。

1-2. 実家暮らしならつみたて投資枠を始めやすい

実家暮らしで固定費が低い人は、つみたて投資枠を始めやすい傾向があります。ただし、将来の一人暮らしや結婚などに備える預貯金も必要です。預貯金と投資の習慣を同時に身につけるのがおすすめです。支出が少ない時期は、家計管理の基礎を身につけるタイミングとしても活かせます。

1-3. 奨学金返済中は無理しない

奨学金返済中は、無理のない範囲で判断しましょう。返済負担が重く、預貯金も少ないのであれば、家計の安定を優先するほうが安心です。

生活防衛資金があり余裕がある場合のみ、少額から始めるのが現実的です。返済と投資を両方頑張りすぎると、毎月の資金繰りが苦しくなりやすい点には注意が必要です。

1-4. 20代は少額でも早く始めるメリットが大きい

20代は投資期間を長く取りやすいため、少額でも早く始めるメリットがあります。複利の効果を活かしやすい点も、その理由の一つです。ただし、若いからといって投資優先でよいわけではありません。ライフイベントに備えつつ、少額から経験を積むのが現実的です。早く始められる強みと、生活の変化に備える必要性の両方を意識しておくと判断しやすくなります。

つみたて投資枠はどれくらい増える？【シミュレーション】

2-1. 月1万円を20年積み立てた場合

月1万円を20年積み立てると、元本は240万円です。ここに運用益が加われば、受取額は増える可能性があります。たとえば、年利5％で運用できた場合、受取額は約411万円になります。元本240万円との差額は約171万円です。

このように、少額でも長く続ければ積み上がることが理解できるため、まずはシミュレーションで感覚をつかむとよいでしょう。数字で見てみると、月1万円でも積立の意味を実感しやすくなります。

2-2. 月3万円ではどれくらい差が出る？

月3万円であれば、20年間の元本は720万円になります。月1万円の場合との差は大きいですが、その分家計負担も増えます。確認しておきたいのは、将来の金額だけでなく、その積立額を続けられるかどうかです。収入が上がってから段階的に増額する方法でも、十分現実的でしょう。

2-3. 長期投資が重要な理由

長期投資が重要なのは、時間をかけることで、値動きのブレをならしやすくなるからです。積立額だけでなく、続ける年数が結果に大きく影響します。早く始めて長く続けることが、つみたて投資枠の基本です。短期の成績に一喜一憂しすぎない姿勢も、初心者には意識しておきたいところです。

▼この記事の続きはこちら

「初心者がつみたて投資枠で失敗しやすい理由」

株式会社グライブ　金融商品仲介業者　関東財務局長（金仲）第787号

【手数料等について】

商品等へのご投資には、各商品等に所定の手数料等（例えば、国内の金融商品取引所に上場する株式（売買単位未満株式を除く。）の場合は約定代金に対して所属金融商品取引業者等ごとに異なる割合の売買委託手数料、投資信託の場合は所属金融商品取引業者等および銘柄ごとに設定された販売手数料および信託報酬等の諸経費等）をご負担いただく場合があります（手数料等の具体的上限額および計算方法の概要は所属金融商品取引業者等ごとに異なるため本書面では表示することができません。）。債券を募集、売出し等又は相対取引により購入する場合は、購入対価のみお支払いいただきます（購入対価に別途、経過利息をお支払いいただく場合があります。）。また、外貨建ての商品の場合、円貨と外貨を交換、または異なる外貨間での交換をする際には外国為替市場の動向に応じて所属金融商品取引業者等ごとに決定した為替レートによるものとします。

【リスクについて】

各商品等には株式相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等の価格の変動等および有価証券の発行者等の信用状況（財務･経営状況含む。）の悪化等それらに関する外部評価の変化等を直接の原因として損失が生ずるおそれ（元本欠損リスク）、または元本を超過する損失を生ずるおそれ（元本超過損リスク）があります。

なお、信用取引またはデリバティブ取引等（以下｢デリバティブ取引等｣といいます。）を行う場合は、デリバティブ取引等の額が当該デリバティブ取引等についてお客様の差入れた委託保証金または証拠金の額（以下｢委託保証金等の額｣といいます。）を上回る場合があると共に、対象となる有価証券の価格または指標等の変動により損失の額がお客様の差入れた委託保証金等の額を上回るおそれ（元本超過損リスク）があります。

上記の手数料等およびリスク等は、お客様が金融商品取引契約を結ぶ所属金融商品取引業者等の取扱商品毎に異なりますので、当該商品等の契約締結前交付書面や目論見書またはお客様向け資料等をよくお読みください。

---