女性一人暮らしの老後資金をシミュレーション｜いくら必要かFPが解説

一人暮らしの女性が老後に備えるには、いくら必要なのでしょうか。必要な金額は、生活費や年金の見込額、持ち家か賃貸か、何歳までの生活を想定するかによって変わります。本記事では、平均的な生活費や年金額をもとに、老後資金を試算します。

女性一人暮らしの老後資金はいくら必要？

総務省「家計調査」の2025年平均結果によると、65歳以上の単身無職世帯の消費支出は月14万8,445円です。ただし、これは女性だけを対象にした数字ではなく、実際の支出は住居や生活水準によって異なります。

また、厚生労働省の2025年簡易生命表では、65歳女性の平均余命は24.52年です。ここでは65歳から90歳までの25年間を一つのケースとして試算します。

生活費と年金収入から毎月の不足額を確認する

まずは、毎月の支出から年金などの収入を差し引き、いくら不足するかを確認しましょう。

厚生労働省によると、65歳以上の女性で厚生年金保険（第1号）の老齢年金を受け取る権利がある人の平均年金月額は、基礎年金を含めて11万4,797円です。一人暮らしの女性に限った数字ではないため、あくまで参考値として使います。

消費支出14万8,445円と単純比較すると、差額は月3万3,648円です。これが25年間続くと仮定すると、約1,009万円になります。ただし、税金や社会保険料などは別途考慮が必要です。実際の年金見込額は「ねんきんネット」などで確認できます。

持ち家・賃貸別に老後資金をシミュレーション

住居費は、持ち家か賃貸かによって異なります。家計調査の消費支出には住居費1万1,416円が含まれているため、賃貸のケースではこの金額を差し引き、実際の家賃に置き換えて計算します。

65歳から90歳までの不足額を比較する

たとえば、老後も月7万円の家賃を支払うと仮定すると、生活費は「14万8,445円－1万1,416円＋7万円」で月20万7,029円です。平均年金月額11万4,797円との差額は月9万2,232円となり、25年間では約2,767万円です。

平均的な消費支出を使った試算は約1,009万円でしたが、家賃を月7万円とすると不足額は大きく増えます。一方、持ち家でも固定資産税や修繕費などを見込んでおく必要があります。

自分に必要な老後資金をシミュレーションする方法

平均データを使った試算は、あくまで目安です。自分の年金見込額や老後の生活費、住居費を計算し、現在の資産と照らし合わせてみましょう。

現在の資産と老後までの年数から準備額を逆算する

たとえば、老後の不足見込額が1,000万円で、老後用の資産が400万円ある場合、これから準備する金額は600万円です。50歳から65歳までの15年間で準備する場合、単純計算では年間40万円、月額では約3万3,000円となります。

不足見込額から老後用の資産を差し引き、老後までの残り期間で割ると、毎月いくら準備すればよいかが見えてきます。

まとめ

一人暮らしの女性に必要な老後資金は、生活費や年金見込額、住居費、何年間の生活に備えるかによって異なります。平均データは目安として使い、自分の支出や年金見込額で試算しましょう。そこから老後用の資産を差し引けば、これから準備する金額を考えやすくなります。

株式会社グライブ　金融商品仲介業者　関東財務局長（金仲）第787号

本案内に記載のセミナーでは、セミナーでご紹介する商品等の勧誘をおこなうことがあります。各商品等にご投資いただく際には商品毎に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。各商品等へのご投資にかかる手数料等およびリスクについては、当該商品等の契約締結前交付書面、目論見書、お客様向け資料等をよくお読みになり内容について十分にご理解ください。

【リスクについて】

各商品等には株式相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等の価格の変動等および有価証券の発行者等の信用状況（財務・経営状況含む。）の悪化等それらに関する外部評価の変化等を直接の原因として損失が生じるおそれ（元本欠損リスク）、または元本を超過する損失を生じるおそれ（元本超過損リスク）があります。なお、信用取引またはデリバティブ取引等（以下「デリバティブ取引等」といいます。）をおこなう場合は、デリバティブ取引等の額が当該デリバティブ取引等についてお客様の差入れた委託保証金または証拠金の額（以下「委託保証金等の額」といいます。）を上回る場合があると共に、対象となる有価証券の価格または指標等の変動により損失の額がお客様の差入れた委託保証金等の額を上回るおそれ（元本超過損リスク）があります。