NISAは本当に儲かる?利益の仕組みと初心者が知るべきポイント
この記事の目次
NISAは本当に儲かる?利益の仕組みと初心者が知るべきポイント
「NISAは本当に儲かるの?」「損することはないの?」――これから投資を始めようと考えている方の多くが、最初にこの疑問を持つのではないでしょうか。
結論から言うと、NISAは「必ず儲かる制度」ではありません。投資である以上、元本割れの可能性はあります。
ただし、利益が非課税になるという大きなメリットがあり、長期・積立・分散を前提に活用することで資産形成を後押ししてくれる制度です。
一方で、「何を買えばよいのか」「毎月いくら積み立てればよいのか」など、初心者が迷いやすいポイントが多いのも事実です。
本記事では、NISAが「儲かる」と言われる理由や利益の仕組み、初心者が注意したいポイントをわかりやすく整理します。そのうえで、「自分に合った商品や積立額をどう考えればよいのかわからない」という方に向けて、初心者向けマネーセミナーの活用方法についても解説します。
NISAは本当に儲かる?利益が出る仕組みと初心者が注意すべきポイント
1-1. NISAは「必ず儲かる制度」ではない
まず押さえておきたいのは、NISAそのものが利益を約束する制度ではないという点です。NISAは、株式や投資信託などで得た利益が非課税になる仕組みであり、運用成果を保証するものではありません。
通常は利益に約20%の税金がかかりますが、NISAではその分を手元に残しやすくなります。つまり、NISAは「利益が出た場合にその利益を効率よく受け取れる制度」ではあっても、「必ず儲かる制度」ではないのです。
1-2. それでも多くの人が活用する理由
それでもNISAが活用されているのは、長期の資産形成と相性がよいからという点にあります。
2024年改定のNISAでは、つみたて投資枠と成長投資枠を併用でき、非課税で保有できる期間も無期限です。長くコツコツ続けたい人にとって使いやすく、特につみたて投資枠は長
期・積立・分散に適した商品が中心なので、初心者にも始めやすい制度設計になっています。
1-3. 長期運用で利益が出やすくなる理由
投資は短期では値動きが大きい一方、長期になるほど一時的な上げ下げの影響を受けにくくなります。さらに、積立と分散を組み合わせることで価格変動リスクを抑えやすくなり、複利の力も働きやすくなります。
このことからNISAは、金融庁が推奨する長期・積立・分散の考え方を実践しやすい制度だと言えます。
▼この記事の続きはこちら
「NISAが資産形成に役立つ理由と「儲かる」と言われる仕組み」
株式会社グライブ 金融商品仲介業者 関東財務局長(金仲)第787号
【手数料等について】
商品等へのご投資には、各商品等に所定の手数料等(例えば、国内の金融商品取引所に上場する株式(売買単位未満株式を除く。)の場合は約定代金に対して所属金融商品取引業者等ごとに異なる割合の売買委託手数料、投資信託の場合は所属金融商品取引業者等および銘柄ごとに設定された販売手数料および信託報酬等の諸経費等)をご負担いただく場合があります(手数料等の具体的上限額および計算方法の概要は所属金融商品取引業者等ごとに異なるため本書面では表示することができません。)。債券を募集、売出し等又は相対取引により購入する場合は、購入対価のみお支払いいただきます(購入対価に別途、経過利息をお支払いいただく場合があります。)。また、外貨建ての商品の場合、円貨と外貨を交換、または異なる外貨間での交換をする際には外国為替市場の動向に応じて所属金融商品取引業者等ごとに決定した為替レートによるものとします。
【リスクについて】
各商品等には株式相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等の価格の変動等および有価証券の発行者等の信用状況(財務・経営状況含む。)の悪化等それらに関する外部評価の変化等を直接の原因として損失が生ずるおそれ(元本欠損リスク)、または元本を超過する損失を生ずるおそれ(元本超過損リスク)があります。
なお、信用取引またはデリバティブ取引等(以下「デリバティブ取引等」といいます。)を行う場合は、デリバティブ取引等の額が当該デリバティブ取引等についてお客様の差入れた委託保証金または証拠金の額(以下「委託保証金等の額」といいます。)を上回る場合があると共に、対象となる有価証券の価格または指標等の変動により損失の額がお客様の差入れた委託保証金等の額を上回るおそれ(元本超過損リスク)があります。
上記の手数料等およびリスク等は、お客様が金融商品取引契約を結ぶ所属金融商品取引業者等の取扱商品毎に異なりますので、当該商品等の契約締結前交付書面や目論見書またはお客様向け資料等をよくお読みください。
監修者情報
ファイナンシャルプランナー
大野 翠
独立系ファイナンシャルプランナー。 不動産・住宅購入・家計設計などを中心に、実務と講師の両面からお金に関するアドバイスを行う。 FPとしての実務経験は17年目を迎え、宅地建物取引士資格を保有。
これまで多数の相談・セミナー登壇を通じて、生活に即した資産形成やリスク管理の知識を提供している。 特定の金融商品を販売しない中立的な立場から、分かりやすく実践的な情報発信を心がけている。