NISAで損するケースと初心者におすすめの銘柄の選び方
この記事の目次
NISAで損するケースはある?
1-1. 元本保証ではない
NISAで買える株式や投資信託は、預貯金のように元本保証があるわけではありません。価格は日々変動するため、購入時より時価評価額が下がることもあります。非課税であるからといって損失そのものがなくなるわけではないため、「NISAなら安全」という理解は誤りです。
1-2. 相場下落で含み損はあり得る
世界経済や金利環境の変化によって相場が下落すれば、NISA口座でも含み損が生じる可能性があります。始めた直後に下落すると不安になりやすいですが、長期積立を前提にするなら一時的な下落だけで判断しないことが大切です。積立投資では、下落局面でも買い続けることで将来の平均購入単価を抑えやすくなる面もあります。
1-3. 高値掴み・短期売買は危険
相場が上がっているときに慌てて買い、下がったらすぐ売る行動は初心者が陥りやすい失敗です。タイミング投資は特に初心者には難しく、本質的なNISA制度の活用という点においても、短期売買はふさわしいとは言えません。話題になっている商品に飛びつくより、あらかじめ決めた方針に沿って積み立てるほうが失敗を防ぎやすくなります。
1-4. 知識不足による失敗が多い
人気だけで選ぶ、生活費まで投資に回す、リスクの高い商品に集中するなどの失敗は、制度の理解不足から起こりがちです。初心者ほど、商品選びの前に基本を押さえることが重要です。特に「自分はどれくらいの時価評価額の下落なら受け入れられるか」を考えずに始めると、下落時に継続できなくなることがあります。
初心者におすすめのNISA銘柄とは
2-1. インデックスファンドとは
初心者が候補にしやすい商品のひとつに、インデックスファンドがあります。インデックスファンドとは、市場全体の値動きに連動することを目指す投資信託で、1本で分散投資しやすいのが特徴です。個別企業を自分で選ぶ必要がないため、投資の経験が少ない人でも考え方をシンプルに保ちやすい点も向いています。
2-2. 全世界株式と米国株の違い
全世界株式型(オールカントリーとも呼ばれます)は幅広い地域に分散でき、米国株型は米国市場の成長に期待する商品です。大切なのは、どちらが正解かよりも、ご自身が納得して続けられるかどうかが大切です。迷う場合は、まずは分散の広い全世界株式型から検討し、そのうえで米国株型との違いを理解して選ぶ方法もあります。
2-3. 信託報酬が重要な理由
信託報酬は保有中にかかるコストです。わずかな差でも長期では影響が大きいため、初心者ほど低コスト商品を優先して見るのが基本です。購入時だけでなく、持っている間にどれだけ費用がかかるかを確認する習慣をつけると、商品選びの精度が上がります。
2-4. 初心者が避けたい商品
初心者が避けたいのは、仕組みが複雑で値動きの大きい商品や、高コストの商品です。まずはシンプルなインデックスファンドを中心に考えるほうが無理なく続けやすいでしょう。仕組みを十分に理解できない商品は、値動きが悪化したときに不安が強くなりやすいため、最初のうちは避けたほうが安心です。
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株式会社グライブ 金融商品仲介業者 関東財務局長(金仲)第787号
【手数料等について】
商品等へのご投資には、各商品等に所定の手数料等(例えば、国内の金融商品取引所に上場する株式(売買単位未満株式を除く。)の場合は約定代金に対して所属金融商品取引業者等ごとに異なる割合の売買委託手数料、投資信託の場合は所属金融商品取引業者等および銘柄ごとに設定された販売手数料および信託報酬等の諸経費等)をご負担いただく場合があります(手数料等の具体的上限額および計算方法の概要は所属金融商品取引業者等ごとに異なるため本書面では表示することができません。)。債券を募集、売出し等又は相対取引により購入する場合は、購入対価のみお支払いいただきます(購入対価に別途、経過利息をお支払いいただく場合があります。)。また、外貨建ての商品の場合、円貨と外貨を交換、または異なる外貨間での交換をする際には外国為替市場の動向に応じて所属金融商品取引業者等ごとに決定した為替レートによるものとします。
【リスクについて】
各商品等には株式相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等の価格の変動等および有価証券の発行者等の信用状況(財務・経営状況含む。)の悪化等それらに関する外部評価の変化等を直接の原因として損失が生ずるおそれ(元本欠損リスク)、または元本を超過する損失を生ずるおそれ(元本超過損リスク)があります。
なお、信用取引またはデリバティブ取引等(以下「デリバティブ取引等」といいます。)を行う場合は、デリバティブ取引等の額が当該デリバティブ取引等についてお客様の差入れた委託保証金または証拠金の額(以下「委託保証金等の額」といいます。)を上回る場合があると共に、対象となる有価証券の価格または指標等の変動により損失の額がお客様の差入れた委託保証金等の額を上回るおそれ(元本超過損リスク)があります。
上記の手数料等およびリスク等は、お客様が金融商品取引契約を結ぶ所属金融商品取引業者等の取扱商品毎に異なりますので、当該商品等の契約締結前交付書面や目論見書またはお客様向け資料等をよくお読みください。
監修者情報
ファイナンシャルプランナー
大野 翠
独立系ファイナンシャルプランナー。 不動産・住宅購入・家計設計などを中心に、実務と講師の両面からお金に関するアドバイスを行う。 FPとしての実務経験は17年目を迎え、宅地建物取引士資格を保有。
これまで多数の相談・セミナー登壇を通じて、生活に即した資産形成やリスク管理の知識を提供している。 特定の金融商品を販売しない中立的な立場から、分かりやすく実践的な情報発信を心がけている。